医療の地域連携の必要性について

医療の地域連携の必要性について

このエントリーをはてなブックマークに追加  

治療は、一人の医師で完結することはまずありません。脳卒中でしたら、急性期・慢性期・リハビリと医療施設も医師も複数が担当します。こういった措置が、切れ目なく行われることを目指しているのが地域医療計画です。

 

1985年に、地域医療計画制度が創設されました。これまでに、20年経過しています。各都道府県に責任が課せられていて、少なくとも5年に一度の見直しがなされています。4〜5回の改訂が行われています。

 

医療の地域連携の必要性について

 

医療計画制度の趣旨は、地域の体型だった医療を整備・促進することです。医療圏を設定、圏域ごとに必要な病床数を定め、増設、削減を行ってきたのです。しかし、未曾有の超高齢化、医師の不足、都市・地方の医療水準差、加えて国民医療費の膨張などで、医療計画制度は病床設定だけでなく2006年の医療制度構造改革で大きく見直されました。

 

スポンサーリンク

 

水平型連携への移行

 

日本の医療提供体制の欠陥は、医療機関どうしの連携や機能分化と標準化がなされていないことです。今回の見直しは、地域医療計画(当初5ヵ年)としてピラミッド型を脱却し、機能分化と連携を推進することを目指しています。これにより「患者視点での切れ目のない医療提供」を実現させます。更に、数値目標設定で定量評価をすることでき、政府循環が働くようにしました。

 

脳卒中、ガン、心疾病、糖尿病の4疾病と救急医療、へき地医療、周産期医療、小児医療の4事業を対象にして、かかりつけ医を中心に水平型医療の連携ネットワークの構築を主眼としています。連携範囲は疾病ごとに設定します。

 

 

成果の測定する指標は(数値目標)新設されたものとして、入院日数短縮率や在宅看取り率、地域連携クリニカルパス普及率が導入されました。この中で重要視されているものは地域連携クリニカルパスです。

 

これは、急性期病院から回復期病院から自宅へ戻れる診療計画を作成して、治療を受けるすべての医療機関で共有します。診療する複数の医療機関が前もって説明します。患者は安心して治療できるようになります。この地域連携クリニカルパスは疾患別に作成されて、急速に普及しているのです。

 

 

医療圏
都道府県が病床の整備を図るにあたって設定する地域単位(医療法第30条の3による)





このエントリーをはてなブックマークに追加  

ホーム サイトマップ